「栗が丘クリニック通信」＠ナガブロ

　おはようございます。栗が丘クリニックマネージャーの荒井です。
　今週は、「産業カウンセリング」についてお話をさせていただいています。

　今日はまず、訂正から。
　昨日の文章の後半で、クオリティー　オブ　ライフの省略形を間違えていました。正しくは「QOL」です。お詫びして、訂正いたします。

　さて、昨日は「産業カウンセラーの役割」ということでお話をさせていただきました。そして、産業カウンセラーは誰からも中立で、企業内の人間関係やメンタル面の調整やサポートを受け持つ仕事であるということをお話しさせていただきました。

　今日は、「産業カウンセリングの問題点」について提起させていただきたいと思います。

　産業カウンセリングの問題点と一口に言っても、仕組みや実情によって様々なことが浮かび上がってきます。

　労働安全衛生法という法律により、「５０人以上の従業員を抱える事業所は産業医を選任しなければならない」と定められています。
　ですから、こうした事業所では選任の「産業医」がいることになります。

　しかし、産業カウンセリングという立場から見た場合、必ずしも選任された医師が「メンタル・ケアに強い」とは言い切れないのが現状です。
　また、もし仮にメンタル面に強い医師であったとしても、その事業所専属の産業医として存在している例は非常にまれですし、大抵の場合はいくつもの事業所から選任されて場合が多いので、時間を要する「メンタル・ケア」に十分な時間を割く余裕もありません。

　だからこそ、私たちのような「産業カウンセラー」が必要とされているのです。
　ましてや、従業員が５０人以下の事業所においては、産業医を選任する法律的な縛りがないために、なおのこと企業における「メンタル・ケア」は後回しにされてしまうケースがほとんどです。

　目まぐるしく変化する世界情勢の中で、確実に「ワーク／ライフ　バランス」や「QOL（クオリティー　オブ　ライフ）」という考え方の台頭 ＝ 「人としての豊かな生き方の確立」という方向性に社会はシフトしてきています。
　私たちは、

「本当の意味での家庭」
「本当の意味での会社」
「本当の意味での仕事」
「本当の意味での生き方」

というものに、真摯に向き合う必要に迫られている時期に立たされていると言っても過言ではないでしょう。

　そのためにも、「産業カウンセリング」という仕組みや「産業カウンセラー」という人間を上手に活用していただけたらと考えています。

　ということで、本日も、お読みくださりありがとうございました。
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